- 活用シーン
- 社員教育コラム
- お問い合わせ
- プライバシーマーク
- 【認定年月日】
平成22年9月20日 - 【認定番号】
第20000763(03)号

一般的にeラーニングとは、パソコンやインターネットを利用した教育のことをいいます。
eラーニングの"e"(電子的という意味のelectronic)に着目し、電子機器を利用した教育をeラーニングと捉えることができます。 そうすると、パソコンや携帯電話などを使った教育システムをすべてeラーニングとすることができます。
確かに、CD-ROMをパソコンに挿入して動画を見たり、ある種のプログラムが実行され、それによるカリキュラムを遂行していくシステムをeラーニングと呼ぶ場合もあります。
しかし、"e"を"Web"の意味と解釈し、"Web"すなわちインターネットを利用したシステムとすることもあります。
この場合のeラーニングはインターネットを利用して高範囲な利用環境をカバーし、常にオンラインの状態で使用されるシステムということになります。
つまり、世界中どこでも受講ができ、その状況を管理者はリアルタイムに把握することができるというものです。

私たちたがご提供するeラーニングサイト『仕事の修業』はインターネットを利用し、これらの機能を実現しています。

以前は集合教育や外部の講師によるFace-To-Faceの教育が盛んに行われていました。
しかしながら、そういった教育手段はひとりあたりの単価が高くなるため、全社員に平等にということがなかなかできません。
選ばれた人にだけ与えられる特権という扱いになりがちです。
当然のことながら、全社員が平等に教育の機会を得て、全社的な教育効果を出すことも大変重要なことです。
また、コンプライアンス対策やJ-SOX法対応などで、全社的に均一な教育を実施しなければならないという使命が企業には課せられます。
その後、世の中のIT化が進み、eラーニングを利用すれば全社員に均一な内容の教育を行うことができようになりました。
ここ数年、eラーニングを利用される企業が急激に増えている背景にはこういったこともあるのではないでしょうか。

確かに、eラーニングには大きな効果が期待できます。
では、eラーニングを導入したらそれだけで効果がでるのでしょうか。
教育DVDなどの市販のeラーニング教材を社員に配布しておけば効果がでるでしょうか。
ASP型のeラーニングサイトに利用申し込みすれば効果が上がるのでしょうか。
よほど前向きな人、よほど真面目な人なら教材を提供しておけば学習してくれるでしょう。
そもそも前向きな人は教材など提供しなくても自分で学習していくものです。
機会だけ作って互いの競争心を煽れば、あとは放っておいても伸びる人は伸びてくる。
10人に2人が伸びればいい(二八の原理)、こんな教育方針が現実に存在し、一概にそれを否定できるものではないでしょう。

@はeラーニングを導入することで実現できることです。
Aは管理機能の充実したeラーニングで実現可能です。(この機能をLMSと呼ぶ場合もあります。)
また、人事データベースと連携するなどの機能も重要になってきます。
BCを実現できるかどうかはとても重要なことで、数あるeラーニングシステムから1つを選択するときの決め手になるのではないでしょうか。
BCの実現方法はいろいろあるでしょうが、『仕事の修業』ではこのような機能が有効です。